※オンラインストアと各店舗の販売価格は異なります。
各店舗にお問い合わせください。
【商品名】
未使用テレホンカード(105度) 10枚セット
1枚あたり 875円
【有効期限】
なし
【商品詳細】
テレホンカード
換金・売却希望の方はこちらからお申込みいただけます。未使用・使いかけ・訳あり品でもなんでも現金化できます。
・公衆電話でご利用いただけるプリペイドカードです。
・テレホンカード(未使用品)はNTT回線の固定電話(ひかり電話を含む、一部を除く)の通話料の支払いに充当ができます。(1枚あたり50円+消費税の手数料がかかります。)
・絵柄はお選び頂けませんので予めご了承ください。
・オンラインストアと店舗の価格は異なります。ご了承ください。
【廃止商券】
・ICテレホンカード(テレカ)は有効期限/交換期限共に終了しています。買取できません。
・テレホンカード(テレカ)100度数/テレホンカード(テレカ)300度数/テレホンカード(テレカ)320度数/テレホンカード(テレカ)500度数/テレホンカード(テレカ)540度数もお買い取り致します。
※テレカの需要が高かったときに最大で540度数のテレホンカードが販売されましたが、不正利用などが原因となり使用できなくなりました。
2019年時点で、50度数と105度数のテレカ以外は使用できなくなっています。
使用できない未使用の高額テレカ(テレホンカード(テレカ)100度数/テレホンカード(テレカ)300度数/テレホンカード(テレカ)320度数/テレホンカード(テレカ)500度数/テレホンカード(テレカ)540)は、テレホンカード交換センターで50度数と105度数に変更することが可能です。
【テレホンカード(テレカ)・公衆電話の豆知識】
「日本では1982年(昭和57年)12月に、旧日本電信電話公社(電電公社)が発行・発売を開始した。テレホンカード(テレカ)対応の公衆電話は首都圏から設置が進められ、全国に普及した。
1972年(昭和47年)に、日本国内で百円硬貨の利用できる黄色の公衆電話機が設置され始めたが、百円硬貨が電話機の金庫に収納された場合、釣り銭の返却は行われない構造になっている。当初は釣り銭式電話機の開発も検討されたが、製造・運用コストの増嵩が見込まれ、見送られた。そこで、釣り銭の現金払い出しに代わる手段として、磁気媒体を利用するカード式公衆電話が開発・製造された。
カードなので小銭が不要であり、1度数(10円)単位で引き落とされるため無駄がなく、長時間通話時にも常に硬貨を投入し続ける必要がない。設置者側にとっても、金庫が硬貨で一杯になって機能が停止する事態を避けられる他、硬貨集金の巡回経費を節減できるメリットもあった。
しかし、1990年代半ばから携帯電話が普及したことで公衆電話の利用率が減少したため、テレホンカードの必要性も大きく変化した。また、現在ではNTTにとって、公衆電話事業は不採算事業となってしまっているため、公衆電話の設置箇所・設置台数は年々減少が続いており、小銭不要で電話がかけられるというテレホンカード本来の利便性も薄れつつある。2017年の時点では利用可能のテレホンカードはほぼ販売中止となっており、コレクターズアイテムとしての価値を持っている。
「テレフォンカード」と誤記される事があるが、NTTは「テレホンカード」が正式な表記である。」
NTT回線の固定電話(ひかり電話を含む、一部を除く)の通話料の支払いに充当ができます。(1枚あたり50円+消費税の手数料がかかります、)
【コラム】
磁気不良でテレホンカードが”使い途中”で使えなくなったら?
テレホンカードには磁気があるため、突然公衆電話で使えなくなる場合があります。
でも処分しないで!!
そういったもしもの時は、未使用・使用途中にかかわらず、残度数分のテレホンカードに交換ができるのです。
まずはテレホンカード交換センターに相談してみましょう。
TEL: 0120-145472
受付時間: 平日午前9時～午後5時
※土日・祝日および年末年始は繋がりません。
※テレホンカード交換センターや、NTTでは換金はできません。
テレホンカード
換金・売却希望の方はこちらからお申込みいただけます。未使用・使いかけ・訳あり品でもなんでも現金化できます。
【テレカ・公衆電話の豆知識】
「日本では1982年(昭和57年)12月に、旧日本電信電話公社(電電公社)が発行・発売を開始した。テレホンカード対応の公衆電話は首都圏から設置が進められ、全国に普及した。
1972年(昭和47年)に、日本国内で百円硬貨の利用できる黄色の公衆電話機が設置され始めたが、百円硬貨が電話機の金庫に収納された場合、釣り銭の返却は行われない構造になっている。当初は釣り銭式電話機の開発も検討されたが、製造・運用コストの増嵩が見込まれ、見送られた。そこで、釣り銭の現金払い出しに代わる手段として、磁気媒体を利用するカード式公衆電話が開発・製造された。
カードなので小銭が不要であり、1度数(10円)単位で引き落とされるため無駄がなく、長時間通話時にも常に硬貨を投入し続ける必要がない。設置者側にとっても、金庫が硬貨で一杯になって機能が停止する事態を避けられる他、硬貨集金の巡回経費を節減できるメリットもあった。
しかし、1990年代半ばから携帯電話が普及したことで公衆電話の利用率が減少したため、テレホンカードの必要性も大きく変化した。また、現在ではNTTにとって、公衆電話事業は不採算事業となってしまっているため、公衆電話の設置箇所・設置台数は年々減少が続いており、小銭不要で電話がかけられるというテレホンカード本来の利便性も薄れつつある。2017年の時点では利用可能のテレホンカードはほぼ販売中止となっており、コレクターズアイテムとしての価値を持っている。
「テレフォンカード」と誤記される事があるが、NTTは「テレホンカード」が正式な表記である。」
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